「最後まで住み慣れた自宅で暮らしたい」介護や医療の現場で働いているとこのような声をよく聴きます。
しかしながら病気や事情により自宅での生活を続けることができなくなる方がいるのも事実です。中でも“認知症“になるとセルフケアや身の回りのことができなくなり、生活に様々な支障をきたします。ご家族のことも分からなくなってしまい、本人だけではなく周りの人も介護や対応について頭を悩ませてしまいます。
認知症にかかる人は600万人規模であり、もはや20人に１人が認知症の時代です。
介護離職も問題になる中、今多くの方に、正しいサービスの知識が必要です。
ここでは認知症になった際に利用できる“グループホーム”について解説していきたいと思います。
目次
グループホームとは？
グループホームとは“認知症の高齢者が共同で生活を送る場所”です。
１番の特徴としては少人数で共同生活を送ることであり、この共同生活を一緒に行うみなさんを“ユニット“と言います。１ユニットの定員は“5人～9人“となっています。
入居者は“自立した生活”を行えるように認知症専門の介護スタッフや他の入居者の協力を得ることができます。またグループホームは地域密着型サービスなので、入居者の方が住み慣れた地域から離れることなく過ごすことができます。
入居条件
2018年9月現在の入居条件は
介護度が要支援２または要介護１～5の方
グループホームのある市町村に住民登録をしている方
上記２つの条件が必要となっています。
年齢に関しては65歳以上の入居者が多いですが、特定疾病と認められた40歳以上の方も利用が可能です。
グループホームを選ぶ理由
①共同生活が認知症の進行にいい影響を及ぼす
認知症の症状は多岐にわたりますが、認知症の進行リスクの要因として“孤独”であることが挙げられます。また認知症はお互いを尊重しコミュニケーションをとることで進行が緩徐になります。グループホームに入居することで生活の質やその方の個性や能力を活かした生活を送ることができます。
②専門スタッフの対応
グループホームの運営基準として日中は入居者3人に対して介護者が１人以上、夜間はユニットごとに介護者が１人以上となっています。
またグループホームではケアマネジャー（居宅介護支援専門員）が日々の生活のプランを作成しますが、認知症実践者研修を履修したケアマネジャーでなければグループホームで働くことができません。認知症について専門的なスタッフが対応してくれることもグループホームの利点です。
③慣れ親しんだ地域で住み続けることができる
グループホームは地域密着型のサービスに位置付けられています。
どういうことかと言いますと、入居条件にもありますが住所が居住地域にあることが条件となっています。そのため、住み慣れた地域に施設があるため、慣れ親しんだ地域から離れることなくその後の生活も続けることができます。認知症や高齢の方の場合は急激な環境の変化がストレスになる場合も多いので大事なポイントですね。
費用
費用については施設ごとに異なり初期費用は“0～数百万円”とかなり幅があります。
イメージとしては初期費用として入居一時金や保証金を支払った後に月々の生活費（居住費、食費、その他日常生活費）を支払っていきます。
生活費の合算はおおよそで“15～20万”程度ですが、やはり都心部になればなるほど高くなる傾向があるみたいです。
介護サービスの利用に関しては介護度に応じた負担割合を支払うため実質１～3割の負担で利用できます。
注意点
入居に関して“認知症高齢者”であることと上記で述べましたが、認知症があまりにも重度で暴力行為などの問題行動が顕著の場合は受け入れてもらえないことがあります。
また特別に医療行為が必要な場合などは、介護老人保健施設などの医療機関との連携がより強い施設を選択しましょう。
ご自身で分からない場合は、担当のケアマネジャーやお住まいのある“地域包括支援センター“などに、一度相談してみてはいかがでしょうか？
グループホームは“認知症の高齢者が共同で自立した生活”を営む施設です。
近年施設の数は増加していますが、少人数制という事もあり、入居待ちが必要という事もよく聞きます。
また施設ごとに力を入れていることは異なりますので、検討されている方は一度実際に見学に行ってお話を聞いてみて判断しましょう。
また、うっかりをケアする知力ケアドリンクというのもあるそうです。
気になった方は確認してみてください。
入所を希望するエリアや入所希望時期、一ヶ月の希望予算を入力すると数ある施設の中から条件にあった施設を提案してくれる老人ホーム紹介サービスもあります。
無料で相談出来るので施設入所を検討している場合は相談してみてください。
